「ブラック・スワン」が飛んでくるのかも知れない

今は１５年前のリーマン・ショック当時よりも世界の金融（マネー）が膨れ上がっている。
当時を、はるかに超える規模の「ブラック・スワン」が世界中に飛んでくるのかも知れない
その兆候とトリガーは多い、中国投資への現状は、コロナ前から比して株式投資は30％減り、投資不動産の価値は20％目減りだ。今はまるで命を賭してるようだ、世界２位の経済大国である中国は約１年前、徹底的に新型コロナウイルスを封じ込める「ゼロコロナ」政策を解除し、経済の勢いを取り戻そうとしたものの、景気は失速気味で失業の脅威も大きくなっている。
中間所得者層（ミドルクラス）の人々は今、家計支出の優先順位を見直す必要に迫られている。投資から手を引いたり、流動性を確保するために資産を売却したりする人も出てきている。中国社会は家計資産の７割が不動産、家計を大きく圧迫しているのが住宅市場のメルトダウンで、住宅価格が５％下落するごとに、19兆元（約380兆円）の住宅資産が消失する。今後数年間におけるさらなる資産損失の始まりに過ぎないかもしれない。大きな強気相場がない限り、金融資産のわずかな増加が住宅資産の損失を打ち消すことはないのかも知れない。中国の公式データは中古住宅価格の緩やかな下落を示しているが、不動産会社やプロバイダーによれば、大都市の一等地は少なくとも15％前後の値下がりだ。中国は住宅セクターはＧＤＰの約20％くらいだが、2026年までに対ＧＤＰで約15％に縮小する可能性もある。これにより、都市部労働人口の約１％に相当する約500万人が失業や収入減のリスクにさらされることになる。日本株で失敗し中国株で取り戻したつもりだったが金融投資は気休めにならない。中国株は今月に入り、他の新興国市場と比べ少なくとも1998年以後で最もきついアンダーパフォームとなり、投資信託の運用成績も低迷。銀行の資産運用商品の利回りも抑えられたままで、預金金利は過去１年間に３回引き下げられた。

リーマン・ブラザーズ破綻の前も「サイン」が多数出ていた
近年は２１年にスイスの金融大手クレディ・スイス・グループが金融取引で巨額損失を出し、同年には不動産大手中国恒大集団の債務不履行（デフォルト）騒ぎが起こり、同社は今年８月にニューヨークの裁判所に連邦破産法１５条を申請した。
３月には米シリコンバレー銀行が破綻した。ＳＮＳ時代の取り付け騒ぎが電子ネットワークを通じて「秒速」で広がり、金融当局をあわてさせ、米国の利上げは、債券価格の下落を通じて、前述のシリコンバレー銀行などの破綻に大きく影響した。
そして「ロシアのウクライナ侵攻」「イアスラエルとパレスチナの戦争」
日本も、金融緩和政策の修正が騒がれ始めている。これからのインフレ時代に「ゼロ金利」を解除することは避けられないが、利上げを痛み無くして実行するのはほぼ不可能でしょう。
日銀のゼロ金利政策が解除されれば、米国や中国など各国に少なからず影響を与えるだろう。米国や中国のバブルは日本からは想像もつかないほど膨らんでおり、崩壊した場合の打撃は計り知れない。
だが日本のバブルの規模は小さい。株式市場はも一部の銘柄を除いて「割安」なのかもしれない。１９９０年頃の日本のバブル崩壊後、米国が繁栄したように今度は米国や中国のバブルが崩壊した後に、備えをした日本の企業は繁栄するのかも知れない。